食物アレルギーの診療の手引き2023
目次
「食物アレルギーの診療の手引き2023」の利益相反
このたび、「食物アレルギーの診療の手引き2023」を作成するにあたり、検討委員および作成協力者はアレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体との経済的関係に基づき、利益相反の状況について自己申告を行った。以下にその申告項目と申告された該当の企業・団体名を報告する。
申告項目：以下の項目について検討委員および作成協力者が、アレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体から何らかの報酬を得たかを申告した。申告は有か無の回答で、有の場合は、該当の企業・団体名を明記した。なお、1 、2 、3 の項目については申告者の配偶者、一親等内の親族、または収入・財産を共有する者の申告も含む。対象期間は過去3年以内とした。
1 ．報酬額、2 ．株式の利益、3 ．特許使用料、4 ．講演料、5 ．原稿料、6 ．研究費・助成金など、7 ．奨学（奨励）寄付など、8 ．企業などが提供する寄付講座、9 ．旅費、贈答品などの受領
該当企業・団体：報酬を得ていると申告された企業・団体は以下の通り（五十音順）
アストラゼネカ株式会社，アッヴィ合同会社，アムジェン株式会社，株式会社インプランタイノベーションズ，ヴィアトリス製薬株式会社，ARS Pharmaceuticals，大塚製薬株式会社，牛乳石鹸共進社株式会社，杏林製薬株式会社，グラクソ・スミスクライン株式会社，サノフィ株式会社，参天製薬株式会社，サンファーマ株式会社，大鵬薬品工業株式会社，田辺三菱製薬株式会社，鳥居薬品株式会社，日本イーライリリー株式会社，ノバルティスファーマ株式会社，マルホ株式会社，マルホ・高木皮膚科学振興財団，ミナリスメディカル株式会社，Meiji Seika ファルマ株式会社