食物経口負荷試験の手引き2023

目次

「食物経口負荷試験の手引き2023」検討委員会
総論
準備編
実践編
即時型症状以外の負荷試験
巻末資料

「⾷物経⼝負荷試験の⼿引き2023」の利益相反

このたび、「食物経口負荷試験の手引き2023」を作成するにあたり、検討委員および作成協力者はアレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体との経済的関係に基づき、利益相反の状況について自己申告を行った。以下にその申告項目と申告された該当の企業・団体名を報告する。

申告項目:以下の項目について検討委員および作成協力者が、アレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体から何らかの報酬を得たかを申告した。申告は有か無の回答で、有の場合は、該当の企業・団体名を明記した。なお、1 、2 、3 の項目については申告者の配偶者、一親等内の親族、または収入・財産を共有する者の申告も含む。対象期間は過去3年以内とした。

1 .報酬額、2 .株式の利益、3 .特許使用料、4 .講演料、5 .原稿料、6 .研究費・助成金など、7 .奨学(奨励)寄付など、8 .企業などが提供する寄付講座、9 .旅費、贈答品などの受領

報酬を得ていると申告された企業・団体は右の通り(五十音順):アッヴィ合同会社,アムジェン株式会社,ヴィアトリス製薬株式会社,ARS Pharmaceuticals,大塚製薬株式会社,サノフィ株式会社,参天製薬株式会社,サンファーマ株式会社,
大鵬薬品工業株式会社,田辺三菱製薬株式会社,鳥居薬品株式会社,日本イーライリリー株式会社,ノバルティスファーマ株式会社,マイランEPD合同会社,マルホ株式会社,マルホ・高木皮膚科学振興財団,ミナリスメディカル株式会社,Meiji Seika ファルマ株式会社